公開日 2026.11.06 更新日 2026.11.10

発達障害で仕事を辞めたい時の対処法5選!退職の流れと相談先を解説

発達障害の特性によって仕事でミスが続いたり、人間関係や職場環境に負担を感じたりすると、「もう辞めたい」と思うことがあります。
しかし、仕事を辞めるべきか、今の職場で働き方を変えられるのか、一人で判断するのは簡単ではありません。

大切なのは、自分の特性や心身の状態を整理し、退職以外の選択肢も知ったうえで、無理のない道を考えることです。

この記事では、仕事を辞めたいと感じる理由から、退職前に確認したいこと、具体的な対処法、自分に合った働き方、退職後に利用できる支援制度や相談先まで解説します。
今の仕事を続けるか退職するか迷っている方は、今後の働き方を考える際の参考にしてみてください。

目次

発達障害で仕事を辞めたいと感じる主な理由

発達障害のある方が仕事を辞めたいと感じる理由は、業務上のミスや人間関係の悩み、職場環境による負担などさまざまです。
特性と仕事の進め方が合わない場合、努力だけでは対処しきれず、ストレスが積み重なることもあります。

以下では、発達障害で仕事を辞めたいと感じる主な理由について解説していきます。

ミスや忘れ物が多く自信をなくしてしまう

発達障害の特性によって注意がそれやすかったり、作業の順序を整理するのが難しかったりすることは、仕事でのミスや忘れ物につながる一因です。
書類の提出を忘れる、指示を聞き漏らすといった失敗が重なると、周囲の反応が気になり、自信を失う原因にもなりかねません。

ただし、ミスの原因を努力不足と決めつける必要はありません。
チェックリストで作業を確認する、必要なものの置き場所を決める、リマインダーを使うなど、特性に合った工夫も負担を減らす方法の1つです。

人間関係やコミュニケーションに疲れる

発達障害の特性によって、相手の気持ちを読み取ることや、会話のタイミングをつかむことに難しさを感じる場合があります。
そのため、職場で何度も注意を受けたり、周囲になじめないと感じたりすると、人間関係に疲れ、出勤そのものが負担になって退職を考えることもあります。

ストレスが大きいときは、信頼できる上司や同僚に困りごとを伝えるほか、社内の相談窓口や外部のカウンセラーへの相談も選択肢です。

マルチタスクや臨機応変な対応が難しい

一度に複数の作業を進めたり、急な予定変更に対応したりすることが苦手な場合、仕事で大きなストレスを感じることがあります。
周囲と同じように対応しようとして焦りや疲れが積み重なり、仕事を辞めたいと感じる場合もあります。
そのようなときは、作業の優先順位を整理し、1つずつ進めてみるのも1つの方法です。

また、上司や同僚に同時進行が難しいことを伝え、指示を1つずつ出してもらうなど、仕事の進め方を調整できないか相談することも有効です。

感覚過敏で職場環境がつらい

感覚過敏がある方にとって、職場の騒音や強い照明、においなどは大きなストレスになる場合があります。
周囲には負担が伝わりにくく、我慢を重ねるうちに仕事を続けるのがつらくなりかねません。

こうした場合は、耳栓の使用やデスクの配置変更、においの強い場所を避けるなど、環境を調整する方法が考えられます。
しかし、使用できるものや対応可能な範囲は職場によって異なります。
困っている状況を上司や人事担当者に具体的に伝え、必要な配慮を相談してみましょう。

周囲の理解が得られず孤立しやすい

発達障害の特性について周囲の理解が得られないと、仕事で助けを求めにくくなり、孤立感が強まることがあります。
困りごとを説明しても甘えだと受け取られたり、配慮を頼むことに遠慮を感じたりする方もいます。

また、特性が十分に理解されないまま、仕事の評価や人間関係に影響する場合もあります。
一人で抱え込まず、信頼できる上司や産業医、社外の発達障害者支援センターなどに相談することも選択肢です。
周囲に状況を伝え、支援につなげることが大切です。

発達障害で仕事を辞めたい時の対処法5選

発達障害の特性によって仕事がつらくなったときは、退職以外にも負担を軽減する方法があります。
業務内容の調整や専門家への相談、休職、転職など、状況に応じた選択肢を知ることが大切です。

以下では、発達障害で仕事を辞めたい時の対処法5選について解説していきます。

①上司や人事に業務内容の調整を相談する

発達障害の特性と業務内容が合わない場合は、上司や人事担当者に仕事の進め方を相談してみましょう。
例えば、ミスが多い作業は工程を細かく分けてもらう、口頭の指示をメモやメールで伝えてもらうなどの方法があります。

また、複数の業務を同時に進めるのが難しい場合は、優先順位を明確にしたり、作業の分担を見直したりすることも有効です。
相談するときは、困っている場面と希望する対応を具体的に伝えることがポイントです。
職場で可能な調整について、話し合う機会を設けてみましょう。

②産業医やカウンセラーに悩みを打ち明ける

一人で悩みを抱え込んでいる場合は、産業医やカウンセラーへの相談も選択肢です。
業務の負担や人間関係のストレス、体調の変化などを話すことで、状況を整理しやすくなります。
産業医には、健康状態を踏まえた働き方や職場環境の調整について、カウンセラーには気持ちの整理やストレスへの対処について相談できます。

また、相談内容の取り扱いや会社への共有範囲は、事前に確認しておくと安心です。
困りごとと希望する支援を具体的に伝え、必要な対応を検討しましょう。

③障害者手帳の取得を検討する

発達障害の診断を受けている方は、障害者手帳の取得を検討する方法もあります。
取得できれば、障害者雇用枠への応募や、税制上の優遇など、利用できる制度の幅が広がる場合があります。
ただし、診断があれば必ず取得できるわけではなく、障害の状態などに基づく審査が必要です。

また、利用できる支援や割引は制度や自治体によって異なります。
申請を考えている場合は、主治医や自治体の窓口に対象条件と必要な書類を確認しましょう。
手帳の取得は、今後の働き方を考える際の選択肢の1つです。

④休職制度を活用して心身を休める

仕事のストレスや体調不良が続いている場合は、休職制度を利用して休養することも選択肢です。
休職できる条件や期間は勤務先の就業規則によって異なるため、まずは制度を確認し、主治医や産業医に相談しましょう。

また、休職中の収入が不安な場合は、加入している健康保険の傷病手当金を受けられるか確認する方法があります。
支給には一定の条件があり、誰でも利用できるわけではありません。
休職中は治療や回復を優先し、復職の時期や働き方についても無理のない形で検討することが大切です。

⑤転職エージェントで次の環境を探す

今の職場で改善が難しい場合は、転職エージェントを活用して新しい環境を探す方法も選択肢です。
仕事内容や希望する配慮を担当者に伝えることで、自分の特性に合いそうな求人を紹介してもらえる可能性があります。

特に、障害者雇用に詳しいエージェントであれば、職場で受けられる配慮の確認や、面接での特性の伝え方について相談できます。
ただし、紹介される求人や支援内容はサービスによって異なるため、事前の確認が必要です。
複数の情報を比較し、仕事内容だけでなく職場環境も確認しながら、無理なく働ける転職先を探しましょう。

円満に退職するための具体的な流れと手順

発達障害の特性による負担から退職を考えたときは、手続きの流れをあらかじめ知っておくと安心です。
退職の意思を伝える時期や引き継ぎ、退職後の保険・年金の手続きを整理しておけば、慌てずに準備を進めやすくなります。

以下では、円満に退職するための具体的な流れと手順について解説していきます。

退職の意思を伝えるタイミングと伝え方

退職を決めたら、まず就業規則や雇用契約を確認し、直属の上司に意思を伝えましょう。
業務の引き継ぎなどを考えると、余裕を持って相談するのが望ましい方法です。
「一身上の都合で退職を希望しています」と簡潔に伝えても構いません。
なお、期間の定めがない雇用契約では、原則として退職の申し出から2週間で退職できます。

一方、有期契約の場合は取り扱いが異なります。
退職理由を詳しく話すことに負担を感じるときは、必要な範囲で伝え、日程や手続きについて確認すると安心です。

引き継ぎから退職日までのスケジュール

退職の意思を伝えたら、上司と相談して退職日や引き継ぎの予定を確認しましょう。
まず担当業務を洗い出し、作業の手順や進行中の案件、注意点、関係者の連絡先などを資料にまとめると、後任者も対応しやすくなります。

また、引き継ぎに必要な期間は、業務の内容や量によって異なるため、無理のない日程を調整することが大切です。
さらに、退職日までには貸与品の返却や必要書類の提出、関係者への挨拶も進めましょう。
なお、体調が優れない場合は、一人で抱えず上司に作業の分担を相談してください。

退職後に必要な保険・年金などの手続き

退職後の健康保険は、国民健康保険への加入、勤務先の保険の任意継続、家族の扶養に入る方法から、条件に合うものを選びます。
任意継続には申請期限があるため、退職前に保険料や必要書類を確認しておきましょう。

また、20歳以上60歳未満で厚生年金を離れ、再就職や配偶者の扶養に入る予定がない場合などは、国民年金への切り替えが必要です。
原則として退職日の翌日から14日以内に手続きします。
住民税の納付方法も変わる場合があるため、自治体や勤務先に確認しましょう。

退職後に活用したい公的支援制度

発達障害のある方が退職した後は、収入や医療費への不安を軽減するため、公的支援制度を確認しておくと安心です。
失業保険や傷病手当金、自立支援医療制度、障害年金などがあり、利用できる条件や申請先はそれぞれ異なります。

以下では、退職後に活用したい公的支援制度について解説していきます。

失業保険(基本手当)の受給条件と手続き

失業保険(基本手当)は、働く意思と能力があり、求職中の方を支える制度です。
原則として離職前2年間に雇用保険の被保険者期間が12か月以上必要ですが、離職理由によっては条件が異なります。

また、手続きには離職票などが必要で、申請先はハローワークです。
なお、受給資格決定後は7日間の待期があり、2025年4月以降の一般的な自己都合退職では、原則1か月の給付制限もあります。
療養中ですぐに働けない場合は基本手当の対象とならないため、受給期間の延長について相談しましょう。

傷病手当金で療養中の生活を支える

傷病手当金は、業務外の病気やけがで働けず、給与が支払われない場合などに支給される健康保険の制度です。
連続する3日間の待期を経て、4日目以降の休業が対象となり、支給期間は通算で最長1年6か月です。

また、退職後も受け取るには、退職日まで継続して1年以上の被保険者期間があり、退職時点で受給中か受給条件を満たしている必要があります。
なお、申請には医師や事業主の証明が必要なため、退職前に加入先の健康保険へ確認しておきましょう。

自立支援医療制度で通院費を軽減する

自立支援医療制度の「精神通院医療」は、精神科などで継続的な通院治療が必要な方の医療費負担を軽減する制度です。
対象となる医療費の自己負担は原則1割となり、所得などに応じて月額の上限が設けられる場合もあります。

ただし、発達障害の診断があれば必ず利用できるわけではなく、対象となる医療や医療機関にも条件があります。
申請先は市区町村の担当窓口です。
必要な診断書などを確認し、主治医と相談しながら手続きを進めましょう。

障害年金の申請方法と受給要件

障害年金は、病気や障害によって日常生活や仕事に制限がある方を支える制度です。
発達障害のある方も対象となる場合がありますが、初診日や保険料の納付状況、障害の程度などの要件を満たす必要があります。

また、申請では、医師の診断書や病歴・就労状況等申立書などを用意し、年金事務所などへ提出します。
初診日に加入していた年金制度によって窓口や対象となる年金が異なるため、まずは年金事務所や市区町村で確認しましょう。

発達障害のある人におすすめの相談先

発達障害の特性によって仕事を続けることが難しいと感じたときは、専門機関に相談する方法があります。
就職活動や職場での困りごと、生活面の不安など、相談内容に応じて受けられる支援はさまざまです。

以下では、発達障害のある人におすすめの相談先について解説していきます。

ハローワークの専門援助窓口

ハローワークには、障害のある方の就職活動を支援する専門援助窓口が設けられています。
発達障害の特性や仕事での困りごとを相談しながら、希望や適性に合う求人を探せることが特徴です。

また、障害者雇用枠の求人紹介に加え、応募書類の準備や面接に向けた相談、就職後の職場定着に関する支援につながる場合もあります。
特性を職場へどう伝えるか迷っている方も、相談員と一緒に整理する方法があります。
利用できる支援の内容は、最寄りのハローワークで確認してください。

地域障害者職業センターでの職業評価

地域障害者職業センターでは、職業相談や職業評価を通じて、仕事上の得意・不得意や必要な支援を整理できます。
面談や作業などを通して、働くうえでの課題や自分に合う環境を検討するための情報が得られます。
評価結果は、就職に向けた準備や職場で必要な配慮を考える際にも参考になる情報です。

また、状況に応じて職業準備支援やジョブコーチによる職場適応の支援を受けられる場合もあります。
利用方法や予約の要否は、地域のセンターに問い合わせてみましょう。

就労移行支援事業所でスキルを身につける

就労移行支援事業所は、一般企業などへの就職を目指す障害のある方を支援する施設です。
パソコン操作やコミュニケーションの練習、職場を想定した作業などを通じて、仕事に必要な力を段階的に身につけられます。

また、応募書類の作成や面接対策、就職後の定着に向けた支援を受けられる場合もあります。
利用には市区町村での手続きが必要で、利用料は世帯の所得などに応じて決まる仕組みです。
支援内容は事業所によって異なるため、見学や相談を通じて自分に合う場所を探しましょう。

発達障害者支援センターで生活面の悩みを相談する

発達障害者支援センターは、発達障害のある方や家族が、日常生活や仕事に関する困りごとを相談できる機関です。
生活リズムが整わない、職場の人間関係がつらいなど、悩みを整理するところから相談できます。

また、必要に応じて、利用できる福祉サービスや地域の相談機関、就労支援につながる情報を案内してもらえる場合もあります。
なお、対応内容や予約方法はセンターによって異なるため、事前に確認すると安心です。
退職するか迷っている段階でも、一人で抱え込まず相談先として検討してみましょう。

障害者専門の転職エージェントを利用する

障害者専門の転職エージェントは、障害者雇用を中心に仕事を探したい方が利用できる民間サービスです。
希望する職種や苦手な業務、必要な配慮を担当者に伝えることで、条件に合う求人の紹介を受けられる場合があります。

また、応募書類の添削や面接対策、企業へ特性を伝える方法などについて相談できるサービスもあります。
ただし、取り扱う求人やサポートの範囲は各社で異なり、必ず紹介を受けられるわけではありません。
複数のサービスを比較し、自分に合う転職先を探しましょう。

まとめ:発達障害で仕事を辞めたいときは自分に合った選択を

発達障害の特性によって仕事がつらいと感じたとき、退職だけが唯一の解決策とは限りません。
業務内容の調整や職場への相談、休職などで負担が軽くなる場合もあります。

一方で、心身の不調が続いているなら、無理に働き続けず、休養や転職を検討することも大切です。
退職を選ぶ場合は、引き継ぎや保険・年金の手続きを確認し、利用できる公的支援制度も調べておきましょう。

また、ハローワークや発達障害者支援センターなど、専門機関に相談する方法もあります。
自分の得意・不得意や必要な配慮を整理し、安心して働ける環境を探すことが、納得できる選択につながります。
焦らず、自分に合った次の一歩を考えてみてください。

この記事の監修者

大野 純Ohno Jun

Heart Contact 代表

プロフィール

私は発達障害・自閉症・パニック障害・双極性障害・PTSDを抱えながら社会生活を送ってきました。
仕事は管理職まで昇進し勤怠などの管理を行っていた際、私と同じような障害をお持ちの方などが、電話が苦手で、朝定時までに連絡出来ない方がいらっしゃいました。
その方々は、仕事は出来るのに、朝起きられなかったり、電話が苦手なだけで、解雇されていのを目の当たりにし、これは勿体無いと感じ事業を始めようと思いました。

趣味は、以前プロレーシングドライバーだったこともあり、車のチューニングであったり、ドライブ、美味しい料理のお店探しや、お酒食べ歩き、スポーツ観戦、テニス、スキー、ゴルフを楽しんでいます。

私も元々電話が苦手で克服しようと、前職のコールセンターに就職し6年間勤務し、5年間管理者として働いていました。
その中で、いろいろ悩みを抱えてる人や、困っている人を沢山見てきました。苦しんでいる人達のサポートが、出来たら良いなと思い今に至ります。
社内で悩みを我慢して退職してしまう方もいらっしゃいましたので、悩み相談や、その方が職場と話して改善して欲しいという希望があれば、私が勤務先に掛け合い状況説明と改善策を一緒に考え、働きやすい環境作りを目指します。
皆様が長期就労できる様全力を尽くしますので、困ったときは頼って下さい。